アンダーワークスは、企業のWebサイトがAI検索にどの程度対応できているかを実測した調査レポート「AI検索時代の企業Webサイト実態調査 2026年版」を本日発表しました。本調査では、日経225構成銘柄225社（有効214社）を対象に、robots.txtや構造化データなど10項目を機械的に計測しました。
調査の結果、サイト構造やファクト密度など、人に向けた情報整備は6割前後の企業で進んでいる一方、構造化データやllms.txtといった、AIがサイトの内容を読み取るための形式への対応は、まだ初期段階にあることがわかりました。AI検索への対応という観点では、多くの企業に改善の余地が残されています。
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「AI検索時代の企業Webサイト実態調査 2026年版」概要
人向けの情報整備は進む一方、AI向けの形式はこれから
利用者が検索結果のWebページを開く前にAIの要約から情報を得る機会が増え、企業サイトでは、人だけでなくAIに正しく情報を読み取ってもらうことが重要になりつつあります。
本調査では、AIがサイトを「届く（A：基盤）→理解する（B：構造化）→選ぶ（C：コンテンツ）」の順に利用するという枠組みに基づき、9項目を採点。100点換算した「AIO対応度指数」を算出しました。その平均は28.9点でした。
項目別に見ると、サイト構造やファクト密度など、従来のSEOと共通する領域は6割前後の企業ですでに整備されており、AIクローラーの巡回を許可しているサイトも約7割にのぼります。これまで人に向けて積み上げてきた情報資産は、多くの企業ですでに備わっているといえます。
一方、llms.txtやOrganizationスキーマ、FAQ構造化データなど、AIがコンテンツの意味を読み取るための形式は、いずれもこれから整備が進む段階にあります。これらはAI検索の広がりに伴って新たに求められるようになった要件であり、業種を問わず、今後対応できる余地が大きく残されています。
3層すべてを満たした企業は26社
A・B・Cの3層を下から連続してどこまで満たしているかによって成熟度を判定したところ、A＋B＋Cのすべてを満たす「レベル3」に到達した企業は26社（12.1%）でした。
最も多かったのは、AIクローラーの入口を整備した「レベル1」の90社です。多くの企業が基盤層までは到達している一方、その次の「意味を伝える構造」の段階へ進むことが、今後の共通課題となっています。
今回の調査から、人に向けて整備してきた既存の情報資産を活かしながら、AIが情報を正しく理解できる形式へと対応を広げていくことが、AI検索時代における企業Webサイトの今後の対応課題の一つであることが示されました。
調査概要
- 調査名：AI検索時代の企業Webサイト実態調査 2026年版
- 調査対象：日経225 全構成銘柄225社のコーポレートWebサイト
- 有効社数：214社（11社はボット対策により計測できず、分布から除外）
- 調査方法：調査項目1〜9はプログラムによる機械計測、調査項目10はAI（ChatGPT／Claude）へ実際に質問して実測
- 採点方法：◎対策済3点／○一部対応2点／△未対応1点／✗なし・問題あり0点の4段階。素点27点満点を100点に換算した値を「AIO対応度指数」とする（調査項目10は指数に含まない）
- 調査基準日：2026年6月
- 調査主体：アンダーワークス株式会社（当社調べ）
レポートのお申し込み
「AI検索時代の企業Webサイト実態調査 2026年版」は、下記リンクよりお申し込みいただけます。
お問い合わせ先
アンダーワークス株式会社
E-mail：mkg@underworks.co.jp
TEL：03-6432-4515（代表）
URL：https://www.underworks.co.jp