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今年も毎年恒例となる「マーケティングテクノロジーカオスマップ JAPAN 2022」を公開しました。2022年度版は新分野(新規の分類カテゴリー)を追加し、ツール数も前年比120%アップ。表示形式もより見やすく変わって、2022年現在の日本国内における主要マーケティングテクノロジーを俯瞰できるマップになっています。本マップは「日本のマーケター」を対象に構成しておりますので、自社の最適なマーケティングテクノロジーの情報収集に、ぜひご活用ください。

今回のアップデートのポイントは?

今回が6回目となるマーケティングテクノロジーカオスマップでは、「マーケティングツールの追加」や「新カテゴリーの追加」、「表示形式の変更」、「カテゴリーの再分配」などのアップデートが行われています。本記事ではそれぞれのアップデートの詳細や、マーケティングツールが増えていった背景などについてご紹介していきます。

前年比120%に増えたソリューション数

まず今年度版のマーケティングテクノロジーカオスマップは、掲載されているツール数が1,317から1,566に増えています(前年に比べ約120%)。またカテゴリーとしては、個人情報保護関連でCMP(コンセント・マネジメント・プラットフォーム)関連、データガバナンス、サードパーティークッキーの規制に関わるトラッキングツールが増えました。次章からはこれらのツールやカテゴリーが増えた背景について見ていきましょう。

ツールやカテゴリーが増えた理由

カテゴリーについては分類上見やすくするため、またツールを探しやすくするために増やしている背景があります。ツールが増えてくる背景には世間の情勢や経済的変化、法規制の変更などが深く関係しています。
 

コロナ禍の影響

感染症発生から3年が経過した今でもコロナ禍は新しいツールの登場や、従来ツールの使い方に影響を及ぼしていると考えられます。
 
まず、SNS系(SNSマーケティングやSNSキャンペーン、SNS分析等)のツールが増えています。要因として考えられるのは、コロナ禍による巣ごもりでSNSへのアクセスが増えていること、またZ世代のSNS利用が進んでいることなどが挙げられるでしょう。これらのデータ分析やアプローチのために、SNS系のツールが必要とされているのです。また、自営業の営業難によるクラウドファンディングの利用や、SNSのコマース化、ファンコミュニティが増えたことなどもツール数が増えたことに影響しているようです。
 
一方、BtoBの世界にもコロナは大きく影響しています。BtoBで増えているのは、オンライン展示会やウェビナーに関するツールです。3年前にはまだまだ少なかったオンライン展示会やウェビナーに使えるツールですが、リアル展示会やセミナーが次々と中止になる中、着実にその数を増やしてきました。今年度に関しては、新しくツールが増えたというより機能の増えたツールが多いようです。
 
オンライン展示会のツールやウェビナーのツールだけでなく、オンラインミーティングツールの進化や登場は、従来の商談の形式や商談ツールにも影響を与えました。Zoomや他のオンラインミーティングツールと連携する商談ツールも、今後は登場してくることでしょう。また顧客接点に関連するツールも増えました。音声SNSに関わるツールや、ハイブリッド展示会用のツールなどがそれに当たります。現在は、これらを統合し一つで対応できるツールのニーズが増えていると思われます。
 

法整備・法改正の影響

欧米では2018年頃から規制が始まっていましたが、日本でも2020年に個人情報保護法が改正(公布)され、新たに個人情報保護に関わる規定が追加となりました。この法律は2022年の4月から施行となり、サードパーティークッキーや個人情報取得に関わる規制が本格的に始まっています。
 
今年度版のマーケティングテクノロジーカオスマップでは、新たにCMPのカテゴリーを追加し、13ツールを掲載しています。傾向として、昨年までは海外ベンダーが強かったのですが、今年度は国産CMPも増加中です。現在はまだフロント側のCMPが多いのですが、今後はワンツールでCMP、クッキーレストラッキング、データガバナンスにも対応できるツールが増えてくることでしょう。
 

Z世代の発信が他の世代にも

SNS系ツールにも影響を与えているZ世代ですが、この世代が発信するさまざまな情報は他の世代にも影響を与えています。Z世代の特徴としては、デジタルネイティブであることやタイムパフォーマンスを重視することなどが挙げられます。特にタイムパフォーマンスの重視は、旧来の「ながら」を復活させました。ながらとは、一つの事柄を実行しながら他の事柄も同時に実行する行為ですが、これがラジオの復活や音声SNS、音声広告の拡大につながっています。今後はここから新しいツールが生まれてくる可能性もあります。
 

単機能ではなく複数の機能が統合され始めている

近年リリースされるツールの傾向として、単機能ではなく複数の機能が統合されたものが多いことが挙げられます。MAやSNS分析・管理、eメールなど、同じ目的の別ツールが統合され始めています。つまりOffice Suiteのように垣根を越えたツールが一緒になっているわけです。同じ目的に使うツールであれば、それぞれを別に立ち上げて使うより連携させて使う方が効率的と考えられるため、今後、単機能のツールが生き残っていくのは難しいかもしれません。
 

CXまわりのツールが活況となる?

CX(顧客体験)まわりのツールにも、2022年度は変化が起き始めています。まだ日本語対応しているものは少ないのですが、コールセンターやカスタマーサポートで使える音声対応のチャットボットが登場しています。実際の人間が応対するように音声で会話できるチャットボットで、タイピングが苦手という顧客に受け入れられることでしょう。今後はこのようなCXまわりのツールが伸びてくるのかもしれません。

今回のカオスマップの特徴

それでは最後に、マーケティングテクノロジーカオスマップ JAPAN 2022の昨年度版との違いや進化したポイント、おすすめの使い方などを見ていきましょう。
 

昨年度版との違いと進化したポイント

2022年度版と昨年度版では、以下の二つの点で大きく違っています。
 

表示形式の変更

2022年度版と昨年度版では、ツールの表示形式を大きく変更しました。昨年までは各カテゴリーでツールを集約していましたが、2022年度版からはカテゴリーを大中小に分け、マップの上から下(縦軸)にかけて顧客接点の距離感(施策、ソーシャルメディア、オペレーション、データ収集、等)で並べ替えています。また横軸は、マーケティングフェーズ(Awareness、Engagement、Retention)のどの領域で使用されているかを表現しています。この方式であれば、自社のマーケティングの「どのフェーズ」で「どのツール」を使えば良いかが一目でわかります。
 

カテゴリーの再分配

昨年まではツールを機能ではなく括りで分類していました。たとえばセールス・ポストセールスであれば、違う機能の製品でも同じ括りで分類していたのです。2022年度版からは上記のように横軸のマーケティングフェーズを導入することによって、ツールの機能をより実態に近い形でまとめています。
 

カオスマップの利用シーンやおすすめの使い方

上記のように進化したマーケティングテクノロジーカオスマップですが、実際にはどのように活用すれば良いのでしょうか? マーケティングテクノロジーカオスマップは、マーケティングの現場で使う場合と経営層やコンサルタントが使う場合で、その使い方を分けることができます。
 

マーケティングの現場で使う場合

2022年度版のマーケティングテクノロジーカオスマップは、課題を持ってマップを見たときにツールを見つけやすくなっています。マーケティングの現場で本マップを使う場合には、自分の担当部分の作業効率化や売上に寄与するツールを見つけようとする場合が多いことでしょう。このような場合には横軸を気にせず、自分の関与しているカテゴリーについて縦軸を中心に深掘りするのがおすすめです。
 

経営層やコンサルタントが使う場合

一方、経営層やコンサルタントが本マップを使う場合、俯瞰的にマーケット全体を見られるので自社のマーケット戦略を考えるときに活用できるでしょう。ツールのマッピングをご覧いただき、自社のウィークポイントを探る場合にご活用ください。またツールベンダーが事業開発を行うときにも本マップは有効です。同じように、自社のウィークポイントを見つけることが可能です。

まとめ:

新しいマーケティングテクノロジーカオスマップは、時代の趨勢や法改正に対応すると共に、表示形式を変えて自社に必要なツール(ビジネスに足りないツール)を見つけやすくなりました。本マップはマーケティングの現場だけでなく、経営層やコンサルタント、ツールベンダーが事業開発を行うときにも役に立つマップとなっています。マーケティングテクノロジーカオスマップJAPAN 2022をぜひ貴社のビジネスにお役立てください。
 
 

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